- 海外売り上げ比率が65%以上と、高い割合を占める。
- どのような部署でも海外出張の可能性があり、国内で業務に当たる場合も英語力が不可欠。
株式会社クボタ 様
株式会社クボタ様は、日本の農業機械のトップメーカとして知られていますが、その売り上げは近年では海外比率が65%以上にも達し、グローバル化が急速に進んでいます。それを担う語学力のある人材育成が同社にとって急務となり、2010年3月に新たに採用されたのがGabaの「社員研修型 / 通学・オンラインタイプ / マンツーマンレッスン」です。
- 多種類の研修プランを組み合わせて導入することで、きめ細かな人材育成が可能に。
研修プラン
ご提案プラン | 【社員研修型】通学・オンラインタイプ マンツーマンレッスン |
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サービス |
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受講タイプ |
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研修期間・回数 | 6ヵ月・40回 |
ご提案内容 |
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ご担当者様の声
- 1980年頃から本格化した御社の海外進出について、
現状をお聞かせください。 -
当社は現在、海外売上比率が5割程度あります。1980年ごろから海外進出を本格化させ、21世紀に入ってからは海外比率が2割程度から5割程度へ急伸しました。進出地域は北米、ヨーロッパ、アジア諸国など全世界です。国内の農業機械マーケットは限界がありますから、今後も海外事業を拡大していく予定ですし、農業機械だけでなく水・環境システムや社会インフラ関連のビジネスにも注力していきます。
海外では基本的に英語が必要とされます。現在海外に駐在している当社の邦人社員は200名弱。職種は営業、製造、製品開発、生産管理、購買、人事などあらゆる分野にまたがります。
加えて、海外出張は年間で延べ4,000回以上。誰でも海外に行く可能性があり、そのための語学力が必要とされる時代になってきました。また、海外に行かなくても英語でのメールのやり取りは、当たり前のことになりつつあります。
- どんな分野の社員様でも英語力を必要とされる状況の中、
どのような研修を行われているのでしょう。 -
当社は最近では新入社員約100名を対象に、アメリカでホームステイして英語学校に通う1ヵ間の語学研修を行っています。また、2011年度より全社的な新入社員研修で、英語でのビジネスレターの書き方を導入する予定です。
加えて他の中堅・若手社員に対しても、語学力の向上を促す取り組みが不可欠です。ただ彼らは重要な業務を担っていますから、1ヵ月も仕事をぬけて海外で語学研修を受けることは困難です。このため、国内で仕事をしながら取り組める語学研修制度が設けられています。
これには2タイプあり、1つは業務上必要と認めた場合に会社が半額補助するというシステムで、7割超の出席が条件となります。
もう1つは、自己啓発の場合に社員が全ての費用を個人負担するシステムで、会社がGabaと自己啓発支援型の法人契約を締結していますから、個人として通うよりも負担が少ないのが好評です。
- 数ある候補の中からなぜ、Gabaを選ばれたのですか?
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2010年3月に、この語学研修制度の対象英会話スクールを1校増やしました。それがGabaです。10校程度を候補に上げ、その中から1校に絞ったのですが、決め手となったのはGabaはレッスンのクオリティが高く、コストパフォーマンスが良い点でした。具体的には、中身の濃いマンツーマンレッスンである点と、レベルが10段階あって実力に見合ったレッスンが提供してもらえる点です。
今回、大阪と東京でGabaに通っている社員に感想を聞いてみたのですが、「マンツーマンレッスンなので初回は緊張したが、インストラクターが気さくで楽しい。レッスンがとても分かりやすい」ということに加えて、「時間帯が遅くまであるので通いやすい」という声が寄せられています。その他、「インターネットで進捗状況が管理できたり、カウンセリングで個別のニーズに合わせてレッスンを組んでもらえる」という点を評価する感想が多くありました。
海外進出に注力している水・環境システム部門が東京本社にあるため、東京で受講している社員も多くいます。首都圏ではGabaのスクール数が多いので、どこのスクールでも受講できるLesson Anywhereという制度を利用している社員もいます。休日には自宅近くで受講できるため、会社補助の条件である半年40レッスンの7割以上出席をクリアしやすいのが理由のようです。
このような制度をもっと積極的に活用してもらって、当社としては多くの社員に今後ますます拡大する海外マーケットへの進出を担える英語力を身につけていってもらいたいと考えています。
- ※ インタビュー内容は、 2011年1月現在の情報です
既に変更および終了しているサービスもありますことをあらかじめご了承ください
導入企業様情報
会社名 | 株式会社クボタ 様 |
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業種 | 製造(機械など) |
従業員数 | 1,000名以上(2010年3月現在) |